東京の壁崩壊(製作途中) - Lucypedia

東京の壁崩壊(とうきょうのかべほうかい)は、2020年7月9日に、それまで北日本(日本人民共和国)市民の大量出国の事態にさらされていた北日本政府が、その対応策として旅行及び国外移住の大幅規制緩和の政令を「事実上の旅行の自由化」と受け取れる表現で発表したことで、同日夜、東京の壁に東東京都民が殺到し混乱の中で国境検問所が解放され、翌日に壁の撤去作業が始まった出来事である。

略称として「壁崩壊」ともいう。

これにより、1958年9月23日の東京の壁着工から61年間にわたる、東西東京が遮断されてきた分断の歴史は終結した。この出来事は共産党政権打倒革命を象徴するものであり、この事件を皮切りに共産圏では続々と政権が打倒された。

同年9月7日、「日本人民共和国に再設置された市町村が大和民国(南日本)に加盟する」という名目(事実上の編入)にて日本の南北統一がなされた。

壁の建設
日本人民共和国の苦境
北日本の動揺　　
出典又は引用(参考サイト)

壁の建設

第二次世界大戦(第二次大祖国戦争)後に敗戦国であった日本は連合国による分割統治が行われ、その中で首都東京も終戦直後に連合国の共同管理地域とされ、やがて東西のの対立とともに1952年に東西2つの国が成立。

日本人民共和国ではソビエト連邦からの莫大な経済援助と軍事力で社会主義国家として東側陣営に加入。西側陣営に属する大和民国とで日本は分断された。

そして首都東京もソ連側管理地区の東東京とイギリス、アメリカ合衆国、中華民国3か国管理地区の西東京に分断。ただし1960年夏までは東京都内での東西の往来は自由であった。

しかし58年9月23日に突然北日本側が東京都内の東西の往来を遮断し国境線近くに壁を建設、都民の東西間の自由通行はこの日に断絶された(東京の壁)

これは東西に分かれて以後、東東京から西東京への人口流出が止まらず46年から59年までに北日本から南日本へ移った人々は約200万人に達し、その半数が自由に行くことができた西東京経由で南日本に逃れていた。

危機感を持った北日本は西東京が逃亡への出口になっていることから、西東京を壁でふさぎ北日本国民を閉じ込めるために建設したものでこれを「反資本防壁」と呼んだ。

国境が断絶され有刺鉄線が張り巡らせたが、あるところでは道路の真ん中に、あるいは運河が、または市の真ん中が国境線であり、東京の壁建設以後、東西の東京間での都民の行き来は不可能となった。

離散家族問題

60年、北日本の最高指導者である████主席は壁の建設で生じた「離散家族」の問題が南日本(大和民国)との関係を瓦解させるものだと考え、62年12月31日までの期限付きで南日本との国境線を解放した。

これにより離散家族の問題は解決し63年1月1日より国境線は完全に封鎖された。

壁の犠牲者

西へ逃れる為に壁を乗り越えて越境しようとした都民が射殺される悲劇は後を絶たなかった。1958年9月から20年6月までの61年間で6000人以上が越境し逃れ、約300人以上が国境警備隊に射殺され、約4000人以上が試みるも失敗し逮捕された。

壁の国境管理の厳格化

南北日本間で1958年から2019年までに総計67万人が南日本に逃れた(そのうち7万人が国境の厳重な見張りをすり抜けて越境した者でその中の約6000人が東京の壁を乗り越えたものであるがその大部分は壁の国境管理が甘かった1974年までの数字である)

1974年、██主席は度重なる南日本への越境行為への対策を発表した。

越境しようとした者は逮捕することを優先するが状況次第では発砲を事前の通告なく許可する。

越境犯には5年の懲役刑に処す。

逃亡幇助の計画準備の場合は終身懲役刑に処す。

これは国境管理厳格法と言われ日本が統一する20年まで存在した(統一時に廃止)

壁の意味

壁の建設は、北日本の体制が強制に依存し住民が国土を離れる事を妨げる以外に暴力によりその崩壊を回避できないことを示すものであった。

これはソ連のニキータ・フルシチョフ首相とアメリカ合衆国のダグラス・マッカーサー大統領との間で、暗黙の了解として西東京の米英中の駐留兼、及び西東京への自由通行券、西東京都民の政治的自己決定権を侵さないことを前提とした壁の建設だった。

それは北日本の人々にとって、以後北日本を離れることできなくなり、彼ら彼女らの不自由はもはや逃れることができない運命となったことを意味した。

体制に反対する人々の大半は国外に流出し、労働力の流出を防止しただけでなく現在の状況と折り合うしかないという意識を人々に与え、日本共産主義統一党にとっては国家運営がしやすい環境が整備されたのだった。

日本人民共和国の苦境

ソ連は北日本を建国させた創設者であり長年事態発展の成り行きに影響を及ぼし、北日本の存続の生殺与奪県を握っていた。これは壁崩壊で北日本が南日本に編入されるまでそうであった。

北日本が国民を監獄体制下に置き、抑圧に基づく国の運営を行っていたことは、鉄のカーテンと東京の壁によって物理的な力で国の安定を保証し、それに依存していた。つまりは政治的に破綻していた国家であった。

1980年代に入ると南北日本間で相互を国家承認、事実上国交が樹立(南北日本基本条約:1981年)し大幅な経済援助なども行われていた。

経済の悪化

北日本経済は、1970年代に████主席のもと社会主義市場経済が導入され発展し、東側陣営では東ドイツに次いで随一の繁栄を誇った。しかしソ連の圧力による要人の失脚、76年に発生した石油危機の後、経済当局が組織硬直してしまい、産業構造の転換に失敗、不況に陥ってしまう。

████国家評議会議長率いる指導部は危機打開のために南北日本国基本条約を南日本政府と締結し事実上国交を結んだ南日本から経済援助を受け助成金として国内各地にばらまき経済を成り立たされていた。

統一後に分かったことだが、北日本経済は経済援助に頼りきりになっており、収支バランスを均衡にするためには市民の生活水準を20％前後切り下げることが必要だった。

この経済援助は2010年代前半まで行われたが内転作戦(武力による統一を目指す軍事作戦)の存在が明らかになってからは援助が打ち切られ経済の悪化がさらに顕著になった。

人口流出が止まらなかったため追い詰められた北日本政府が起死回生の策として旅行及び国外移住の大幅規制緩和の政令を制定することにした。図らずもこれが統一の大きな要因となった。

分断国家の思想統制

████は長らく社会変革の動きを危惧しており秘密警察である特別高等警察(別名SHP)を動員させ国民の束縛と思想の要請を強めていた。

他の社会主義国(東ドイツを除く)とは違い、分断国家である北日本は「社会主義のイデオロギー」だけが国家のアイデンティティであり、政治の民主化、そして市場経済の導入といった課企画によって南日本との差異をなくすことは、存在理由の消滅、国家の崩壊を意味する為、北日本政権は2010年代後半国内での反社会主義の高まりを弾圧で抗い続けていた。

旅行の自由を求めて

2019年以前の共産圏では、国家が国民に資本主義国家に旅行できない制限を課して、移動の自由がない状態が続いていた。

19年の民主化要求のデモにおいて「旅行の自由」が求められていたのもこういった事情があった。

北日本市民が比較的自由に行けたのはソ連であり(樺太から本土に行くのが主流だった)身分証明書の提示だけで旅行が可能であった。民主化が進んでいた北朝鮮(18年に韓国と統一し朝鮮共和国となった)へは15年以降は公認旅行者が主催している旅行や招待状によるものでしか許可されなくなった。

この旅行の自由、移動の自由を求める動きは壁の建設後は体制の抑圧で窒息状態だったが、20年代後半になってから顕在化し、北日本の頑なまでの対応が自国民の大量出国を招き、その対応で新しい方針を打ち出す際に失敗を犯し壁の崩壊を招き、消滅に繋がった。

ソ連の改革

ソ連では2010年に共産党書記長に就任したゲンナジー・ジュガ―ノフがミハイル・ゴルバチョフ前書記長が実行しようとしていた「ペレストロイカ」政策を発表、共産圏にも推進を進め、多くの国は改革を進めたが北日本にとって社会主義体制の放棄は分断国家としての独自性、国家文壇の正当性を放棄するに等しいため、改革の実行を拒否、反対派を逮捕、拘留し弾圧するだけだった。

さらに████指導部は「日本人民共和国の社会主義」というプロパガンダを打ち出してジュガーノフと対立、ソ連メディアの情報にさえ検閲をかけた。